不動産取引ガイド

「大規模」か「小規模」か?それも選択ポイントの一つ

大規模のメリットは、充実した共用施設

マンションの規模による区分けに厳密な基準はありませんが、一般的に総戸数が200戸を超えるものを大規模、50戸以下のものを小規模とし、その中間を中規模マンションと呼ばれます。マンションは、この規模の差によってもメリット・デメリットがあり、マンション選びの大切なポイントになります。

大規模マンションのメリットとして、まずあげられるのは、共用施設や共用サービスの充実ぶり。大小の集会室やファミリーに人気のキッズルームやパーティールームを設けているマンションも少なくありません。中には入浴施設や来客用の宿泊施設を持つところもあります。

都心立地の大規模は価格が高くなりがち

かつて大規模マンションは、郊外型が主流でした。しかし、近年の首都圏では都市部の再開発により大規模な超高層マンションの建設が目立っています。
とはいえ、都心の地価はもともと高く、それだけ分譲価格も高くなるのが一般的です。一般的なファミリーが3LDKの広さであまり無理せずに購入できる価格帯の物件を探すとなると、やはり郊外や発展途上のエリアということが多いので、資産性の見極めも必要となります。

小規模なら共用施設に多くを望まない

様々な共用施設の管理・運営費用は、マンションの住民が毎月支払う管理費によって賄われます。ですから、施設の充実度が同程度なら住民が少ないマンションほど、一人当たりが施設やサービス面にて充てる管理費が増えてしまいます。結局、小規模マンションでは充実した共用施設は中々望めないと考えねばなりません。もともと、さほど広くない敷地に建つわけですから、管理人室や集会室など、最低限の共用施設を設けるのが精一杯といったところです。

小規模ならではのメリットも

小規模マンションは、交通の便の良い場所や昔ながらの住宅地に立てられることが多いというメリットがあります。また、居住者数が少ないので、仲間意識が生まれやすいという側面もあります。
さらに、周辺環境との調和を考えた建築デザインに凝ったり、小回りを効かせて顧客の声を取り入れながら建設する不動産業者も増えてきました。したがって、環境の良い住宅地に「低層」や「戸建て感覚」といった、独自の魅力持ったマンションもありますので、その辺りも考慮にいれて検討してみてください。

まとめ

大規模マンションは、共用設備が充実し管理費も比較的安い。小規模マンションは、都心や市街地に立地することが多く、交通の便は良いが管理費が高くなる傾向があります。
個人的には、総合バランスが大切だと思いますので、資産性とあなたの暮らしにマッチしているものを選んでいきましょう。

以上、エージェント中田でした。

窓を工夫して、光と風を取り入れる前のページ

マンションの床面積の不思議~壁芯と内法と課税床面積~次のページ

ピックアップ記事

  1. 建物インスペクションを実施する最適なタイミングとは?
  2. 危険な場所は 地形図で見分ける
  3. 住宅購入は不安でいっぱい
  4. 買ってはいけない物件を自分でチェック
  5. 立地適正化計画をご存知ですか?

関連記事

  1. 不動産取引ガイド

    リフォームに必要なお金ってどのくらいかご存知ですか?

    中古住宅を購入してリフォームする場合にかかる費用としては、中古住宅の購…

  2. お金・ローン・税金

    つなぎ融資とはどのような融資なのか?

    つなぎ融資とは、住宅ローンの融資が実行されるまでの間に一時的に借りる別…

  3. お金・ローン・税金

    相続税の計算方法ってご存知ですか?

    相続税の計算手順は、【相続税=課税価格×税率-速算控除額】となります。…

  4. 不動産取引ガイド

    住宅購入前に考える?!子育て後の住まいの選択肢!

    ■「一生に一度の大きな買い物」と考えての行動には注意が必要?!住宅…

  5. 不動産取引ガイド

    引渡し前の確認について

    売買契約を済ませ、住宅ローンの手続きも無事に終わり、あとは売主様に残金…

  6. 不動産取引ガイド

    どうせ買うなら早い方が良い理由

    マイホームを購入するのであれば、なぜ早い方が良いのでしょうか?…

  1. 不動産取引ガイド

    家を建てる時の建築確認申請って何の申請かご存知ですか?
  2. 不動産取引ガイド

    「こどもみらい住宅支援事業」という補助事業をご存知ですか?(新築分譲住宅購入編)…
  3. 不動産取引ガイド

    インナーバルコニーのメリットとデメリット
  4. 不動産取引ガイド

    実家というお金がかかる幻想
  5. 不動産取引ガイド

    「iDeCo」加入65歳未満までに延長 2022年5月施行予定
PAGE TOP