不動産取引ガイド

座りすぎリスクで死亡率上がる?!

職場の健康増進という観点から、1日のうち座っている時間(座位時間)が長いと心疾患などのリスクが上昇するという「座りすぎリスク」に着目し、2019年より労働安全衛生総合研究所(JNIOSH)などとともに共同研究を行っています。
今回はこの座りすぎリスクに関する最新の知見として、調査結果について紹介します。

座位時間と死亡リスク

この研究では、30代から60代までの日本人の男女64,000人あまりを平均7.7年追跡調査し、1日の座位時間と追跡期間中の死亡率との関係を分析しています。最近、日本においても座りすぎリスクについての話題がみられるようになってきましたが、その根拠となっているデータの多くは、海外の研究で得られたものでした。今回の研究で注目されるのは、調査の対象が日本人であることに加え、座りすぎによる死亡率の上昇を分析している点、また座りすぎによる健康リスクと、余暇における活動量との関係についても分析している点にあります。
それでは、座りすぎはどのくらい死亡率を高めるのでしょうか。死亡リスクは座位時間の増加とともに上昇し、座りすぎが死亡リスクを高める健康リスク因子であることがわかります。具体的には、座位時間が2時間増加するごとに、死亡リスクが平均15.3%上昇しています。

そして、この傾向は、高血圧・脂質異常症(高脂血症)・糖尿病などの生活習慣病に多く罹患しているとより強まります。これら3つの生活習慣病すべてに罹患している場合、座位時間の増加2時間あたりの死亡リスクは41.7%上昇することになります。生活習慣病に罹患している人にとって、座りすぎリスクは特に警戒すべきものだといえます。

仕事の業務内容や勤務形態によっては、一日中座ったままという方もいると思います。WHOが発表した身体活動・座位行動ガイドラインによると、座位行動は最小限にとどめ、代わりにどんな強度でも良いので身体活動を増やすことが推奨されています。電車通勤では座らない、自動車での移動では定期的に車外に出て歩く、会議の合間に立ち上がったり、屈伸などをすれば、小まめに動くことができます。みなさんも、座りすぎを防ぐために、生活の中で意識的に体を動かす工夫をしてみてはいかがでしょうか。

また、これから住宅購入を検討される方でテレワークを実施している為に書斎などを設けるご予定の方もいらっしゃるかと思います。
その場合にはまめに屈伸が出来るスペースも設けたり、机も高さ調整が出来るものを購入したりと座りすぎの状態を軽減できる工夫も可能だと思います。
パソコンを使うお仕事をされている方は特に座りすぎの傾向にあると言えますので、住宅購入の時には健康面にも配慮した住宅選び・家具選びをされてみてはいかがでしょうか。

長期優良住宅とそうではない住宅前のページ

購入する物件が決まった後にすること(不動産購入までの流れ1)次のページ

ピックアップ記事

  1. 立地適正化計画をご存知ですか?
  2. 建物インスペクションを実施する最適なタイミングとは?
  3. その家は人口減少した将来でも売ることができる家ですか?
  4. 住宅購入は不安でいっぱい
  5. 住宅購入と 生涯の資金計画

関連記事

  1. 不動産取引ガイド

    欠陥住宅とは

    欠陥住宅とは、建築基準法などの基準を満たしていない住宅や設計図通りに施…

  2. 不動産取引ガイド

    物件提案ロボをより便利にご利用いただく方法

    買主様に寄り添うエージェント型仲介業を行うリニュアル仲介です。当社…

  3. 不動産取引ガイド

    知っておきたいインテリアの基本

    おはようございます。法人営業部の犬木です。本日は「知っておきたいインテ…

  4. 不動産取引ガイド

    「住宅ローンの審査ってどのくらい厳しく見られるもの?」

    住宅ローンを借りるためには、融資先の審査に通らなければなりません。審査…

  5. 不動産取引ガイド

    家のカギがサービス終了?IOTの便利さの裏側

    2023年5月8日にスマートロックを提供しているソニーグループ子会社の…

  6. 不動産取引ガイド

    地盤の液状化現象・洪水などの自然災害によるリスクとなる土地なのかを事前に調べる方法。

    地盤の液状化現象とは、地震によって地盤が液状になる現象の事をいいます。…

  1. お金・ローン・税金

    【フラット35】の新機構団体信用生命保険制度とは?
  2. 不動産取引ガイド

    所有者不明の土地
  3. マンション

    マンションの修繕積立金、75%が足りず 高齢化により増額が難しい?!
  4. 不動産取引ガイド

    災害に備えた家づくり
  5. 不動産取引ガイド

    減災型まちづくりを模索し、立地適正化計画のエリアも変更される?!
PAGE TOP